自然災害や環境問題は、人間社会と地球環境の接点領域において生じる主要現象である．巨大化する自然災害は、人類社会の持続的発展にとって大きな脅威となりつつある．自然災害を生起させる様々な自然現象を対象として、それらの発生規模-頻度分布特性や地域性を解明するとともに、人間社会の変化とともに深刻化する環境問題の実態を理解することを目標とする．本講義では、世界各地でのフィールドワークの実態を紹介する。人間社会を自然環境システムの一部に位置付けることを通じて、人間社会は自然災害や環境問題といかに向きあっていくべきか、地理学的視点から論考する。

さまざまな環境問題をシステムという視点から捉えて解説し、環境調和型社会形成への取り組みの現状と課題について論じる。21世紀のあるべき環境を大気、水、地殻、地球の視点および物質、エネルギー、プロセスおよび環境安全の視点からシステムとして捉え、具体的な環境問題に対してケーススタディを行うための基礎知識を学ぶ。

持続開発な可能との言葉がよく使用されているが、そもそも人類の生存を支える食糧生産と生物圏の保全を持続可能な形で達成することは簡単ではない。経済だけを偏重すれば、環境悪化や人間の不平等などの社会問題が発生し、持続可能な形で仕組みを維持することが難しい。一方で環境だけを偏重すれば経済発展のオプションが狭まり、こちらも持続可能な形で仕組みを維持することは難しい。また社会だけを偏重しても、社会の中の優先課題が各個人で異なる（つまり環境や経済のように計測のための決まった物差しがあるわけではない）中で、環境や経済と社会とのバランスをどうとるのかとの難題に突き当たる。 経済・環境・人間社会の間でこのようなトレードオフが存在する中、問題解決に向けてグローバルな視点から様々なイシューに関する議論がなされている。同時に日本や世界の各地域発で、ローカルな視点から実践的な取組がなされている。本講義は、これら状況を専門の講師陣が紹介し、生態系と人間社会に関する複合的な領域にまたがる課題について、既存の知識を整理することを試みる。その上で、これからの環境問題、食糧問題などをどう考えていけば良いのか、さらに議論を深めていくことを趣旨としている。

環境材料システム学は、自然を助ける作用を持つ材料や、様々な材料の合成、利用、廃棄、といった循環システムの構築へ向けた研究を学び、必要な考える力を養います。 環境課題の解決へ向けて材料とその関連技術の貢献は大きく、本講義では、環境と材料の関わりについて学ぶとともに、材料を評価し使いこなすための基盤となる物理化学、化学工学などの知識を身につけることを目的とします。

Students will learn the overall picture of Japan's environmental administration as well as basic concepts on the global environmental issues, so that they can understand in the global context how Japan formulates, institutionalizes, and implements its environmental policies. The course also touches upon the hot issues on sustainable development. This course intends to provide basic knowledge on the environmental facts and policy, and inspire intellectual discussions among students to understand complex interests behind the scenes.

This course aims to raise awareness on the critical role of space technology in our daily lives and the important implications it has on domestic policymaking and international relations. The first part of the course, titled “Space and Society”, provides an overview of major space technologies and their applications. It then demonstrates how space assets have become a critical infrastructure on which advanced societies are over-reliant, and the hazards and threats that they are facing. The second part of course delves into political science and international relations. It addresses the various approaches to space policymaking, the structure of international relations in outer space and the major challenges ahead for the space sector. This course will be a part of the global effort to map threats and consequences for space sustainability conducted by the United Nations Institute of Disarmament Research.

環境システム学の分野で行われている様々な研究について互いに理解を深めることにより、個々の研究の環境システム学における位置づけを明確にし、研究の意義を再確認する。

現代社会で人間が直面する「問題」は、その根源をたどっていくと、私たちが望んだことが原因になっていることがおおい。たとえば、少子化という問題である。私たちは、少子化によって将来的に社会の担い手が不足することを懸念する。これは確かに問題である。しかしながら、少子化の背景にあるのは、結婚するかどうか／子どもを産むかどうかについて、個人の意志決定を尊重する「リプロダクティブ・ライツ」の考え方である。きっかけは、戦後、政府が打ち出した「少なく生んで大事に育てよう」というスローガンのもとに進められた家族計画だったかもしれない。いずれにしても、誰もが結婚して子どもを産み育てることが強く期待された（半ば強制された）旧来の社会からの転換は、ジェンダーの公平性という意味では望ましい変化だったに違いない。その流れのなかで、日本の合計出生率は一九四七年に四・五だったものが一九六一年には二を下回り、二〇二三年には一・二にまで下がった。 一方、高齢化も現代社会の大きな関心事となっている。現行の医療・社会保障システムは、現役世代が高齢者を支える仕組みになっている。そのため、人口の高齢化がすすむことで現役世代の負担が大きくなり、システムが持続できないことが懸念されている。しかし、高齢化は、個人の寿命が延び、皆が長生きできるようになったことの帰結である。皆さんは、小学生のころ、敬老の日に学校で「おじいちゃんおばあちゃん長生きしてね」という文言の入った手紙を書いた覚えがないだろうか。日本人の平均余命が八〇年を超えた今、その願いは、少なくとも集団レベルではかなえられたといってよい。個人の自由意思によって子どもを産むか産まないかを決定し、皆が長生きできる社会を実現したこと。すなわち、私たちが望んだことが少子高齢化という問題の根本にあるとすれば、その解決は容易ではない。 地球環境問題にしても、その始まりは産業革命である。産業革命が人間の望みをどれだけかなえたかは、それがあたりまえになった今の私たちには想像もできない。石油や石炭などの化石燃料を使うことで、十分な食料を生産し、快適な居住環境をつくることができた。医学の発展により、昔であれば治らなかった病気やケガに対処できるようになった。二一世紀に生きる人間が悩む食べ過ぎや運動不足、肥満は、かつての人間には全く無縁のことであった。産業革命前の人間は、一度でいいから好きなものを好きなだけ食べて肥満になる毎日を過ごしてみたいと夢見ていたのではないか。 私たちの快適な生活が原因となっているからこそ、私たちは地球環境問題を回避できなかったのである。現在、世界規模ですすめられている二酸化炭素の排出削減の技術開発は、地球環境問題の解決に少しは寄与するのかもしれないけれども、それが快適な生活の継続を前提としている以上は、根本的な解決策にはなりえないだろう。 少子高齢化や地球環境問題に代表されるような、人間の望みとともに出現した問題について、私たちが考える解決策は対症療法的なものになりがちである。少子化の問題については、出産や子育てへの経済的・社会的支援の充実が主たる対処策と考えられており、巨額の予算をつかってさまざまな政策が実行されているが、日本に限らずどの国・地域においても目覚ましい成果があがったとはきかない。高齢化の問題を解決するために、健康寿命を延ばし、従来よりも長く働いてもらう（年金支給の開始年齢をあげることはそれを推進する政策の一例である）ことや、社会の担い手となるべく若い外国人に日本国内に移住してもらうことなどが推進されているが、いまのところはその効果も限定的なようにみえる。 　 私たちが直面する「問題」の本当の原因を考えるためには、人間がそもそもどういう動物なのか、人間の生態を知ること、すなわち「人間の生態学」が有効である。多くの人にとって、人間の生態学がどういう領域なのかイメージするのは難しいだろう。そもそも、生態学とは、ある生物がどのように進化し、どのような生物的特徴をもち、地球上のどこにどのくらい分布し、何を食べ、それをどのように入手し、どのようなグループをつくり、子孫を産み育て、死んでいくのかについて考える学問である。ライオンやニホンザルの生態学があるように、人間も学名ホモ・サピエンスという動物なのだから、人間の生態学があってもよいはずだ。 人間を生態学的にみるということは、より普遍的な視点を重視するということである。別のいいかたをすれば、より長い時間軸と広い空間に位置づけながら物事を考えるということである。それができれば、人間が抱える問題の本当の原因と解決に向けての考え方を見通すことができるかもしれない。二〇二三年の日本の合出生率が一・二であったことを、私たちの社会では少子化の問題と評価するのに対して、生態学では、人類史上、最高の出生力を示したキリスト教の一派、ハテライトの合計出生率と比較して、日本人は潜在的な出生力の一〇パーセントほどしか使っていないと考える。そもそも合計出生率が一・二ということは、男女のカップルから平均で一・二人の子どもしか生まれておらず、一世代で人口が六〇パーセント未満に減少していることになる。すなわち日本人は絶滅危惧がされる状態にあるのである。 もうひとつ事例をあげれば、高血圧や糖尿病、がんなど、非感染性疾患と呼ばれるものは、現代社会の大問題である。多くの人が病院で薬を処方されたり、外科的な治療を受けたりしている。定期健康診断の結果に一喜一憂する私などは、非感染性疾患の問題に大きな関心をもつひとりである。一方で、人間の生態学の考え方によれば、こういう病気が増加したのは、人間が長生きをするようになったことが原因であり、人間はいつか死ぬのだから、長生きが原因の非感染性疾患などあまり心配しなくてもよいという達観した見方も可能である。実際、年齢の影響を取り除いた年齢調整死因別死亡率をみると、近年、ほとんどの非感染性疾患の死亡率は経時的に低下している。 定常的に直立二足歩行する動物である「人類」は、ホモ・サピエンス以外に二〇種以上存在した。私たちホモ・サピエンスは、人類のひとつの種であり、二〇万年ほど前にアフリカで進化し、地球上のあらゆる場所に拡散した。しかし、ホモ・サピエンス以外の人類は、それぞれが長いあいだ地球上で生存した後、全て絶滅してしまった。それらを踏まえると、ホモ・サピエンスも遠くない未来に絶滅すると想定することは、「人間の生態学」の考え方としては荒唐無稽なことではない。 この講義が、現代社会の私たちが直面する問題の根本的な原因を理解し、その解決を構想するきっかけとなってほしいと思っている。

ヒトが現在の姿に至った進化の道程を知り，進化の産物であるがゆえに有する特徴を理解する．主として生物既修生を対象として、講義を行う． ／ Human Biology gives lectures on human evolution, several biological and cultural perspectives on humans.

This course aims to raise awareness on the critical role of space technology in our daily lives and the important implications it has on domestic policymaking and international relations. The first part of the course, titled “Space and Society”, provides an overview of major space technologies and their applications. It then demonstrates how space assets have become a critical infrastructure on which advanced societies are over-reliant, and the hazards and threats that they are facing. The second part of course delves into political science and international relations. It addresses the various approaches to space policymaking, the structure of international relations in outer space and the major challenges ahead for the space sector. This course will be a part of the global effort to map threats and consequences for space sustainability conducted by the United Nations Institute of Disarmament Research.