アジア経済史研究の基本的な文献の講読を通じて、重要な研究テーマとそこで用いられている分析手法について理解を深めることを目標としている。本年度は、日中戦争から太平洋戦争にかけての戦時経済をテーマとして取り上げ、内外の関係文献とそこで用いられている一次資料に検討を加える。

本講義は、企業の経済史や産業史に関する最近の研究をサーベイし、その新動向を探ることを目的とする。本講義の前半は文献の講読による研究動向の把握、後半は受講者による研究論文の発表とそれをめぐる議論を中心に授業をすすめる。その際、研究報告や論文の内容について、互いに有益なコメントを寄せ、建設的な議論ができるよう心がけたい。

修士論文の中間発表を実施し、修士論文研究の進捗を審査する。事前に発表要旨・発表資料を提出し、当日は発表および質疑応答を行う。 Interim presentations in Systems Innovation are held to assess the progress of master‘s thesis research. Students must submit an abstract and presentation materials, and then give their presentation on the day.

修士論文の中間発表を実施し、修士論文研究の進捗を審査する。事前に発表要旨・発表資料を提出し、当日は発表および質疑応答を行う。 Interim presentations in Systems Innovation are held to assess the progress of master‘s thesis research. Students must submit an abstract and presentation materials, and then give their presentation on the day.

医療・介護の分野における医薬品情報の重要性について、モノとヒトなど様々な視点から理解を深め、育薬という考え方を身に着ける。

【世界が抱えている様々な課題を、テクノロジと知恵でいかに解決するか？】 社会の課題について自ら考え、行動を起こし、世界を変えていくことがすべての人に求められている。 本講座では、専門領域も考え方も異なる３人の講師が、特に中長期的にICT技術が関わっていくべき課題について知見を述べ、それらを題材に受講生と講師がフリーディスカッションやワークショップを行い、考察や発想のプロセスを体験するのが目的である。 ディスカッションのテーマ例は以下のようなものであるが、各内容は社会情勢や新しいテクノロジの出現や受講者の関心領域などに応じて毎年柔軟に変化させている。 現時点での関心領域は、例えば以下のようなものである。 ・人工知能が人間の知能を凌駕し、ロボットが人間の仕事のほとんどを代替するような未来において、人類はいかにしてその生物的限界を超え、どのように働けばよいのか？ ・人工知能、ロボット、自動運転車の新技術と、倫理と法律はどう関係してくるか？新しいテクノロジが引き起こすかもしれない事故・事件を、従来型の法律・倫理はどう裁くのか？ ・ブロックチェーン・暗号資産・NFT・DeFi・DAO・Web3「非中央集権型技術」は世界をどう変えていくのか。 ・DXが進み、Fake情報蔓延する中で、人々はプライバシーをどう守るのか、また、そもそもプライバシーとは何か？ ・Withコロナ、アフターコロナの「働き方」はどう変わっているのか？ ・急速に進む遺伝子工学や宇宙ビジネスなどに、ビジネスフロンティアはどう切り込んでいるか？ ・パンデミックや軍事侵攻で急変する世界のエネルギーバランス、その中でのグリーンリカバリーとそれらに向けたESG投資（仮想発電所、炭素税・・）？ ・地球の限界（核兵器、温暖化、海洋汚染、スペースデブリなど）への認識と人類の対応は？ （講師プロフィール） 奥和田　久美 　企業研究者を経て、科学技術・学術政策研究所にて科学技術予測のプロジェクトを指揮し、科学技術イノベーション基本計画などの政府長期戦略策定に関わる。「人と情報のエコシステム」などの新規研究プログラムの領域設計にも関わる。現在は、IT企業のDX改革、環境企業の新事開拓コンサルティング、デジタルヘルスベンチャーの支援などを手がけている。内閣府日本学術会議上席学術調査員 楠　正憲 マイクロソフト、ヤフー、MUFGなどを経て、統括官としてデジタル庁の立ち上げに参画。デジタル庁統括官 デジタル社会共通機能グループ長として、マイナンバー制度、自治体システム標準化、ベースレジストリ、預貯金二法、トラスト政策、政府におけるAI利用・Web3を担当。福岡市 政策アドバイザー、ISO/TC307 国内委員会 委員長などを務める。 牧野　司 　2018年、東京海上日動火災・東京海上研究所を定年退職し、現在は東大GCL/IIWの非常勤講師として講義を担当するほか、国内外の複数の企業・組織の顧問・アドバイザーを務めている。また、企業情報化協会、損害保険総合研究所などからの依頼を受け、講演・ワークショップを多数行っている。2016年シンギュラリティ大学エグゼクティブプログラム参加。プライベートではキャンピングカーを所有し、日本中を旅しながら講義や仕事を行っている。

本講義は２０２４年度開始の学部横断型教育プログラム「半導体教育プログラム(SPIRIT)」の選択必修科目の一つである。 社会のデジタル化の進展、デジタルトランスフォーメーション（DX）の必要性の高まり、５Ｇなどの新たな情報通信技術・インフラ整備の進展、世界的な半導体需給状況のひっ迫、半導体・デジタル関連技術などの先端技術を取り巻く貿易問題、経済安全保障など、デジタル産業やその基盤となる半導体を取り巻く環境は大きく変化している。 半導体分野は、物性分野、デバイス・プロセス、回路・設計、コンピューティングと多岐にまたがり、横断的に俯瞰できる体系的な知識習得が強く求められている。加えて産業界がけん引する分野でありかつシリコンサイクルにより業績が大きく変動する間に巨額の投資が不可欠な分野である。本講義では、半導体分野における産業界の経営者を講師として招聘し、最新の半導体戦略の議論を行うことで、半導体分野を俯瞰する知見の習得を目指すものである。

国際政治学について習熟することが本演習の目的となる。手法としては、外交史、また国際秩序をめぐる理論を用いる。

公衆衛生学の諸領域における高度な問題解決能力を身に付ける。