エネルギー総合学基礎論

本授業は「エネルギー総合学教育プログラム」の必修科目である。また「全学部共通授業科目」としても登録しており、文理を問わず全学生が受講することを前提として平易に解説する。学部４年生を主な対象とするが、学年・大学院生を問わず受講を歓迎する。

エネルギーは我々の生活に不可欠であり、日本でも従来S＋3E（安全性、安定供給、経済効率性、環境適合)を同時達成すべく均衡のとれたエネルギー政策が模索されてきた。近年、カーボンニュートラル社会の実現を目指すことが法制化されたこと、地政学リスクの高まりや資源価格の高騰等から、エネルギー問題に関しては難しい舵取りが迫られている。

従って研究機関はもとより中央政府、地方自治体、民間企業等において、
・化石燃料、原子力等の従来型エネルギー
・再生可能エネルギー、省エネルギー、蓄電池、水素
・関連する法制度、経済、哲学倫理
・気候変動を含む環境問題
・技術的側面・社会情勢を踏まえたエネルギーミックス
等広範な領域にまたがる知識を有した上で、大局的な視野から課題解決をしていける人材の必要性が益々高まっている。

一言で「エネルギー」といってもその切り口は多様である。
エネルギーの技術的な側面では、同じ工学であっても、電気工学、化学工学、機械工学等学科が違えばフォーカスする原理・技術や切り口は異なる。個々の技術はエネルギーシステム全体にどう組み込んでいくか戦略的視点が必要で、優れた技術もエネルギー関連の各種法令や経済的なニーズに沿うものでないと社会には普及していかない点にも留意する必要がある。更に、エネルギーは社会の基盤であるという観点から、安心安全な社会・暮らしを維持するための社会の仕組みの一部としてエネルギー施策を設計していく視点が重要である。エネルギー施策は社会全体に影響を及ぼすことから倫理・哲学の視点も不可欠である。このようにエネルギー問題は、文理を超えた学問の全領域に跨る課題として捉えることが重要である。

「エネルギー総合学基礎論」は、こうしたエネルギーの性質を踏まえ、学内外から様々な領域の専門家を招きオムニバス形式で講義を行う。エネルギー問題の解決に必要な知識・スキルを養うための第一歩として、文理の枠を越えて様々な切り口から見たエネルギーの基礎を幅広く学ぶことを目的とする。